文豪レフートルストイは、『アンナーカレーニナ』の冒頭で、「幸福な家庭は皆同じように似ているが、不幸な家庭は、その不幸な様をそれぞれ異にしている」と見事に記した。同様なことが、経済現象についても言えるのではないだろうか。すなわち、幸福な国家経済は、お互いにうんざりするほど類似しているが、不幸な国家経済は、景気下降の心理と政治が、国によって個々に違うため、それぞれ異なる状況下で金融危機に苦しみ、景気後退に耐えているのである。
したがって、アメリカを中心にヨーロッパや多くの国に波及している、現在の経済危機の行方を、誰もが予測できると考えていると、とんだ思い違いを起こすのだ。そこで、この十五ヵ月間にわたる経済ドラマが、今や欧米と日本の実体経済にも、景気後退をもたらしていることについて、どのように考えたらいいのだろうか。私は、次の六つのことが言えると思う。
一つ目に、今回の欧米の景気後退は、二〇〇一年から二〇〇二年までの時よりも深刻になるということである。なぜなら、負債額を削減し、借入金を減らすというデレバレッジ（借入資本の返却）のプロセスが、最初は消費者、次に企業の順で進んでいったからだ。景気後退がどれだけ深刻なものになるかは、借り手や貸し手が、どんなに恐怖感を抱いているかによって左右される。
しかし、アメリカの失業率は、現在、六・一％に増加しているとはいえ、よく比較の対象とされる一九八〇～一九八二年の一〇％、ましてや一九三〇年代に経験した、三〇超％までには程遠い。二つ目に、今回の危機に対する各国政府の対応を、一九三〇年代と一九九〇年代の日本およびスウェーデンが直面した金融危機の場合で比較することができる。日本では、一九九〇年以降に、先進工業国が一九二九年来経験したことのない、株式相場と不動産価格の最大の暴落が発生し、「失われた十年」が生じた。その景気後退は決して深刻ではなかったが、長引いたのである。
スウェーデンでは、一九九〇年代初めにいくつかの銀行が倒産後に国有化され、きわめて深刻な景気後退に見舞われたが、その後急速に回復した。両国間に違いが生じたのは、政策の対応速度に差があったからだ。二〇〇七年八月に金融危機が訪れてから、欧米双方の反応は、日本よりもスウェーデンに似ている。日本は、公的資金が銀行に直接投入されるまでに八年もかかったが、イギリスやアメリカなどが、それまでに要したのは十五ヵ月である。
